インドネシア人材を日本で採用するメリットは?仕事観や採用手法も解説!

2020年開催の東京オリンピック特需もあり、日本で働く外国人の数は年々増えています。中国人、韓国人、アメリカ人は日本でも接する機会は多いですが、インドネシア人には会ったことがない、まだよく知らないという方も多いのではないでしょうか?
ここでは、インドネシア人材の採用を考えている企業の人事担当者の方へ、彼らの性質や仕事観などご紹介していきます。

日本に住んでいるインドネシア人の数は?

外務省の調査によると、日本に住んでいるインドネシア人は46,350人です。(2017年6月末時点)在日外国人の総数は223万2,026人なので、インドネシア人の割合は全体の2%に過ぎませんが、国別の在日外国人数のランキングでは10位となります。しかし、近年インドネシア・ベトナム・ネパール人の日本への入国は増加傾向にあり、在日インドネシア人の数は引き続き増えていくでしょう。
また、在日インドネシア人の37%は関東在住で、うち2,000人強が東京に住んでいます。大阪など関西エリアにはあまり住んでいないことが特徴です。

 


※参考『平成29年度 法務省による在留カード等上の国籍・地域別』調査、上位10か国

インドネシア人を採用するメリットは?

続いて、日本の企業がインドネシア人を採用するメリットはどのような点にあるのかをご紹介いたします。

勉強熱心で親しみやすい性格である

インドネシアは2.64億人が暮らす大きな国で、日本とは違いイスラム教、ヒンドゥー教、仏教とさまざまな宗教が根付いています。それゆえ、一概に「インドネシア人はこういう人」と言い切ることはなかなか難しいですが、インターネット上では、インドネシア人は比較的真面目で勉強熱心だという意見がよく見られます。また、勉強熱心だという意見の他にも、手先が器用で視覚・聴覚は優れていて、素直で温厚な性格な人が多いという声も多いです。インドネシア人と日本人は、お互いの文化の違いはあるものの、しっかりポイントを押さえて歩み寄れれば馴染みやすいと言えるでしょう。

優秀な人材を早期確保できるチャンスがある

来日する外国人の数は近年増え続けていて、首都圏の飲食店やコンビニでは多くの外国人労働者が活躍していますが、企業の人事部門の中でのインドネシア人への関心はまだまだ低いのではないでしょうか?
実は、来日するインドネシア人は就業目的という人が多く、そのためには日本語教育レベルが一定のラインを超えていないと日本に来てはいけないルールとなっています。すなわち、日本に来るインドネシア人の多くは働くことを目的としており、かつ日本語力に長けているのです。
インドネシア人を採用するメリットに着目し、早期に採用活動を行うことができれば、優秀な人材を確保することができる可能性がぐんと高まるでしょう。

インドネシア人の看護師・介護福祉士の増加

もう一点、採用する企業の人事側からのメリットとしては、インドネシア人の看護師・介護福祉士の増加があげられます。少子高齢化が進む日本では、医療・介護・福祉業務従事者の育成および採用は急務となっていますが、これらは国家資格を持っていなければ働けない専門職であることが多く、日本人だけでまかなうことは厳しいというのが現状です。
日本人だけでなくインドネシア人も取り入れることを視野に入れて、グローバルな採用ができるよう社内体制を整えることさえできれば、人事部門の採用に関する悩みは一歩解決へ踏み出すでしょう。

インドネシア人が仕事を選ぶ時に大切にしていること

ここまでは、インドネシア人を採用するメリットをご紹介してきましたが、もう一段階理解を深めるために、インドネシア人の仕事に対する価値観などもご紹介します。

仕事で成長することは求めていない

これは少し極端な言い方となってしまいますが、インドネシア人にとって仕事は仕事でしかなく、日本人のように仕事を通して成長するといった考えはありません。
日本の企業では、仕事が良くできる人は評価され、注目を浴びます。また、人事部門では社員に対する評価制度を作るなど、「いかに社員の仕事に対するモチベーションを上げるか」と試行錯誤するのが一般的です。
しかし、そんな価値観はインドネシア人には通用しないようで、「この職種を経験したいから」などではなく、「働いて生活費を稼がなくちゃ」という理由による応募が多いようです。おおらかゆえ自分が応募したことすら忘れてしまうケースもあり、日本企業の人事担当者は頭を悩ませることもあるかもしれません。

長期的な計画は苦手、短期集中型

日本の面接では、人事の担当者から「仕事の目標はなんですか」「この仕事を通じて10年後どうなっていたいですか」という質問を受けることがよくありますが、インドネシア人はこの質問にはあまりピンと来ないようです。
これを象徴するエピソードを一つご紹介いたします。日本のとある企業では、インドネシア人スタッフのモチベーションの向上のために、課題を出してそれをクリアすれば給与を上げると伝えました。しかし、スタッフは目標に向かって逆算し計画を立てて行動するということが出来ず、いっこうに勉強を始めようとしませんでした。
先述した「インドネシア人は勤勉」という美点とは一見矛盾しているようにも思われますが、彼らは決して悪気があるのではなく、またやる気がない訳でもありません。ただ、大きな目標を持ちそれに向かって仕事をするという文化を持ち合わせていないのです。なるべく目的・目標を最短日時で設定し、繰り返しやり方を伝えてゴールまで導いてあげると良いでしょう。

仕事を選ぶうえで重要なものは給与

仕事をする・選ぶにあたって給料が大切というのは、日本人でもインドネシア人でも同じです。しかし、現在インドネシア経済は成長を続けていて、給料も右肩上がりの傾向にあります。そのため、働いていれば給料が上がることが当たり前という感覚が強く、給料が上がらなければサラリーを上げるために転職をするという、日本人からすると少し極端な発想になります。
日本人のように、会社に忠誠心を持ち、退職金を貰うために終身雇用されるという仕事観は通用しないことを理解しましょう。

インドネシア人を採用する方法

それでは、日本企業がインドネシア人を採用する方法はどのようなものがあるのでしょうか。人事担当の方向けに、一般的な外国人採用の方法をご紹介します。

採用目的を定めて社内体制を整える

大前提ですが、外国人を採用する際は、社内のすべてのメンバーに理解が必要です。単一民族で島国の日本は、まだまだ海外文化を受け入れられない傾向にあります。ここ数年で特に東京や大阪などでは外国人観光客や外国人労働者はかなり増えましたが、求人に外国人からの応募があっても、面接もせずに落としてしまう企業があることも事実です。
なぜ今回外国人を採用するのか。それはなぜインドネシア人が良いのか。インドネシア人を採用するにあたり、どのくらいの日本語力でどんな経験を求めるのか。まずは採用基準と採用目的を明確に定めましょう。そして、それらを人事部門だけではなく配属先のメンバーにもしっかり共有し、理解と同意を求めることが非常に大切です。

外国人向けの求人媒体を利用する

採用目的を定め社内の体制も整ったら、まずは外国人採用に特化した求人媒体を利用しましょう。使い方は日本人の採用に使う求人媒体と変わりません。企業が求人媒体の運営会社に広告料を支払って自社の情報を掲載してもらい、求人情報の掲載期間中に媒体を経由して求職者から応募が入り、人事担当者が選考を行います。
日本に外国人採用に特化した求人媒体は10数個程度存在していますが、ホワイトカラーに特化したもの、ブルーカラーに特化したもの、日本語レベルチェックをしてくれるもの、などそれぞれの特徴があるので、比較検討しながら利用しましょう。

外国人に特化した人材紹介を利用する

もし外国人の採用が初めての場合は、人材紹介や人材派遣のサービスで採用を進めた方が良いでしょう。選考の際、まずは履歴書や職務経歴書などの応募書類を見ますが、インドネシア人はこれらの応募書類を誤魔化すことも少なくありません。
人材紹介会社を通せば、ある程度の人選を任せられるので安心です。初めての外国人採用であればなおさらのこと、外国人の採用に特化した人材紹介会社に情報提供してもらいつつ、慎重に採用を進めるようにしましょう。

インドネシア人を採用している企業の口コミ

ここからは、インドネシア人を採用したり、一緒に働いていたりする人の口コミを集めてみました。

自己評価がすこし甘い

人事評価の時期は まずはそれぞれの自己評価をチェックしますが、謙遜が美点とされる日本人は違って、インドネシア人はみな満点と評価します。自分に自信があるのは素晴らしいですが、こちらできちんと精査しなければなりません。

②インドネシア人が上司でした

外資企業なので、最初の上司はインドネシア人でした。彼は、「仕事は楽しいのが一番だし、それが一番いい結果につながる。」とよく言っていました。実際、他の上司についているときよりもパフォーマンスは良かったと思います。

③自分に確固たる自信がある

インドネシアに来てよく思うのが、日本人は自信なさすぎだし、インドネシア人は自信がめちゃくちゃあるということです。ミスしても自分を責めることはまずないので、いつも堂々としています。日本人も少し見習うべきかもしれませんね。

インドネシア人を採用する上での注意点

先ほどもお伝えした通り、インドネシア人は仕事を仕事と割り切っており、野心や目的をもって自発的に取り組むことは苦手な傾向にあるようです。日本人のように厳しく注意をすると、指摘する内容によっては彼らは深く傷つき会社を辞めてしまう可能性があります。
大げさに聞こえるかもしれませんが、万が一与えた業務をこなしていなかったとしても、決して怒らずに水に流し、やって欲しいことを何度もリマインドして飴と鞭を使い分けてアドバイスし続けると良いでしょう。

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